メンタルヘルス相談機関の利用について（連合）

メンタルヘルス相談について　−専門相談機関に行ってみようと思う人は1割強−
2004年連合生活アンケート調査報告（抜粋）平成１７年３月１７日発表

仕事上のストレスを＜感じている＞と答えた人に、身近にメンタルヘルスに関する専門相談機関（医療機関、公的・民間相談機関など）があれば相談に行ってみようと思うか、と聞いたところ、「思う」と回答した人は13.1％にとどまり、「思わない」が54.8％、「どちらともいえない」が31.7％です（図１）。ストレスを感じていても、相談機関に行くことには抵抗を感じる人が多いようです。
性別では、「思う」の比率は変わりませんが、女性の場合「どちらともいえない」が男性より多く、その分「思わない」が少なくなっています。
職種別にみても、目立った違いはありません。

図1（図はクリックすると拡大表示されます。）

　ストレスを「常に感じている」という人の場合、「思う」が25.4％と比較的多いものの、「思わない」（41.4％）を下回っており、相談機関に行ってみようと思う人は4人に1人にとどまっています（図２）。恒常的にストレスを感じている高リスク層の組合員でも、専門相談機関にかかることに対して心理的ハードルが高いことが示されており、うつ病などメンタルヘルス上の問題を抱えた際に、医療機関受診が遅れたり、その結果として重症化して職場復帰が遅れたりすることにもつながりかねません。専門相談機関への抵抗感を減らすための啓発活動とともに、気軽に相談できるような体制づくりが求められます。

図2（図はクリックすると拡大表示されます。）